アジア農村医学会の案内

国際農村医学会アジア部会の経過

 


1. 1972年5月、ブルガリア・バルナにて開催された第5回国際農村医学会議において、特に発展途上の農業国の多い、アジア地域における農業・農村医学会の必要性が強調され、日本が中心となって、地方部会を1973年中に開催するよう要請があった。

2. この要請を受けて、日本農村医学会では、若月俊一を会長として開催することを決定、組織をあげて準備に取り組み、アジア各国に呼びかけた。

3. 1973年10月24日〜27日、佐久総合病院を会場として、第1回アジア農村医学会議が開催された。日本を含めて14カ国より334名が参加した。

4. この時、国際農村医学会の地方部会として、国際農村医学会アジア部会が設立され、会長・若月俊一(佐久総合病院)、副会長 Prof. Ziai(イラン), Prof. Mukda(タイ)ほかの役員と、事務局長船崎善三郎(佐久総合病院)を決定、事務局は長野県南佐久郡臼田町、佐久総合病院内におくことが決められた。

5. このアジア部会は、1994年3月、国際農村医学会理事会で正式に承認された。

6. 学術会議は国際農村医学会議と同時開催とし、資金や資源の節約、効率化を図ることとした。(2008年2月24日、第11回アジア農村医学会議総会で決定)なお、アジア部会の組織は継続する。

7. 現会長は中国農村衛生協会名誉会長・張 自寛先生。また、現在までのアジア学会開催は以下のとおりである。


ア ジ ア 農 村 医 学 会 議

 

 

 

   会 期  

 

開催地(国)

 

学 会 長

 

参加者(日本)

 

 日本演題数

 

 

 

1973.10.24-27

 

長野県臼田町

(日本)

 

若月俊一

 

14カ国334

   300

 

   54

 (総計)

 

 

 

1975.4.21-24

 

テヘラン

(イラン)

 

M. Rahnema

 

 

   32

 

    16

 

 

 

1985.5.22-25

 

ソウル

(韓国)

 

趙 雲海

 

 2カ国  

   92

 

   50

 (総計) 

 

 

 

1988.10.6-9

 

北京

(中国)

 

顧 英奇

 

 7カ国315

   91

 

    35

 

 

 

1990.11.25-28

 

バンコク

(タイ国)

 

Mukda. T

 

16カ国300

   46

 

 

    15

 

 

 

1993.1.22-24

 

ロニ

 (インド)

 

A. Patil

 

 6カ国400

(宗教暴動のた

 め日本からの

 参加とりやめ)

 

 

    14

 

 

  

 

1996.5.22-24

 

旭川市

  (日本)

 

杉村 厳

 

16カ国260

   139

 

    38

 

 

 

 

1999.11.11-14

 

 

広州市

  (中国)

 

張 自寛

 

 

10カ国300

  (58

 

    29

 

 

 

 

2002.10.17-19

 

慶州市

  (韓国)

 

姜福秀

 

16カ国300

  (51

 

   23

 

 10

 

2005.11.24-26

 

鬼怒川(日本)

  

 

川村 功

 

19カ国300  

 

64

 

 11

 

2008.2.22-24

 

アウランガーバード(インド)

  

 

Rajendra V. Patil

 

  

17カ国250  

 

 8

 (総計120)



第11回アジア農村医学学術会議総括について

アウランガーバード宣言

第11回アジア農村医学学術会議総会のスナップ写真

 

 

国際農村医学会アジア部会役員名簿

(第11回アジア農村医学会議総会にて改選、2008年2月24日、アウランガーバード、インド)

名誉会長   Myung Ho Kim(韓国)

会   長  張 自寛(中国)

副 会 長  Rajendra V. Patil (インド)

副 会 長  川村 功(日本)

事務局長  夏川周介(日本)

理   事  別所隆(平塚市病院事業管理者・日本)、Jin-Su Choi(韓国)、 Li Feng (中国)、
        藤原秀臣(土浦協同病院・日本)、Hyun-Sul Lim (韓国)、Pock-Soo Kang (韓国)、
        Le Hung Lam (ベトナム)、A. Patil(インド)、立身政信(岩手大学・日本)、
        Jay B. Tandan(ネパール)、Mukda Trishnananda (タイ国)




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